今さら聞けない『デジタルマーケティング』の本質とは?言葉だけが独り歩きしていませんか?

今さら聞けない『デジタルマーケティング』の本質とは?言葉だけが独り歩きしていませんか?

 「うちもデジタルマーケティング、いろいろやってますよ!」…でも実際には、Webサイト、広告、SNS、メール、SEOなど、バラバラの施策を積み上げているだけ…そんな状態になっていませんか?

 本来、デジタルマーケティングとは、それぞれの施策を戦略的に連動させて、成果を最大化するための考え方です。

 しかし現実には、”言葉”や”手段”だけがひとり歩きし、全体の目的やチャネル同士のつながりが見失われているケースも少なくありません。結果的に思うような成果につながらないことも。

 そこで本記事では、一度立ち止まって、デジタルマーケティングの本質や、「なぜ成果が出ないのか?」について、一緒に紐解いていきましょう。

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はじめに:『デジタルマーケティング』使いこなせていますか?

 この章では、現場でよく見られる課題を整理しながら、デジタルマーケティングの基本的な考え方について見直していきます。

デジタル施策が多すぎて混乱していませんか?

 Webサイト、広告、SNS、メール、SEO、LINE、ウェビナー、チャット…。次々に登場するデジタル施策に、戸惑いや焦りを感じていませんか?

 チャネルごとに新しい施策に取り組んでいるものの、「業務は増えるばかりで、成果は見えにくい…」。そんな声もよく耳にします。

 もし今、思うような成果が出ていないと感じているなら、一度立ち止まって、全体の施策を見直すタイミングかもしれません。

マーケティング担当者が陥りがちな課題とは

 例えば、以下のような経験はないでしょうか?

  • SNSは定期的に投稿しているけど、成果につながっているのか分からない。
  • メルマガ配信はしているけど、開封率とクリック率ぐらいしか見ていない。
  • 広告を出しているけど、広告経由のアクセス解析まで手が回っていない。

 このような状態では、各チャネルの効果が「点」でしか把握できず、マーケティング全体の流れや効果が見えにくくなってしまいます。

 本来、マーケティングとは、「ユーザーをゴールまで導くための地図」を描くようなものです。地図がないまま、それぞれの施策をバラバラに実施しても、ユーザーがゴールにたどり着くのは難しく、結果として成果にも結び付きません。

 だからこそ、まずは「デジタルマーケティングとは何か?」という基本に立ち返り、その目的や役割をあらためて整理することが重要です。

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デジタルマーケティングの定義を再確認しよう

 この章では、デジタルマーケティングの定義と、その本来の目的を整理していきます。まずは、基本をしっかり押さえておきましょう。

デジタルマーケティングとは何か?

 一言でいうと、「デジタルの力を使って、ユーザーとの関係性を築いていくこと」です。

 ここでいう「デジタル」とは、Webサイト、広告、SNS、メールなどのチャネルを指しますが、「デジタルマーケティング = チャネルの活用」というわけではありません。

 重要なのは、こうしたチャネルをどう組み合わせ、どの順序で、どんな役割を持たせて使っていくのか。つまり、ユーザーとの関係をどう深めていくのかという全体設計こそが、デジタルマーケティングの本質です。

 例えば、Webサイトも広告もSNSも、ユーザーとの「接点のひとつ」にすぎません。それぞれを単体で見るのではなく、全体の流れの中でどう位置づけ、どう機能させるかを考えることが求められます。

 複数のチャネルを連動させて、ユーザーとの関係性を段階的に築いていく。その仕組みをどう設計するかにこそ、デジタルマーケティングの面白さと価値があります。

デジタルマーケティングの本質的な目的

 「リードを集めること」や「CV率を上げること」は、確かにビジネスにとって重要な目標です。最終的に売上を伸ばすことが、マーケティング全体の大きな目的であることは間違いありません。

 ただし、本記事でお伝えしたい「デジタルマーケティングの本質的な目的」は、その少し手前の段階にあります。

 それは、「自社の価値を、適切な相手に、適切なタイミングで届けること」。つまり、「ユーザーから選ばれる確率を高めること」が、デジタルマーケティングの本質的な目的です。CV数や売上は、その結果として自然とついてくるものです。

 この目的を達成するためには、カスタマージャーニーマップの活用が非常に効果的です。ユーザーがどのように自社と出会い、関心を持ち、比較・検討し、契約に至るのか。その一連の流れを可視化することで、各段階に適したチャネル選びや、メッセージ設計が可能になります。

 カスタマージャーニーマップについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

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ユーザーの関心度から見るデジタルマーケティング

 デジタルマーケティングでは、「どこで」「誰と」「どのような」接点を持つかがとても重要です。ここでは、ユーザーの関心度に注目しながら、主なチャネルの特徴について整理してみましょう。

主なチャネルとユーザーの関心度

 ユーザーの関心度によって、効果的なアプローチは変わってきます。関心が高いほど行動につながりやすく、低い段階での過度な訴求は逆効果になることもあります。

 以下は、主なチャネルごとの関心度とその特徴をまとめたものです。それぞれのチャネルを、どのような目的で活用すべきかを考えるヒントにしてください。

Webサイト|関心度:幅広い(低〜高)

 検索経由や他チャネルからの流入が多く、最初の接点になりやすいチャネルです。関心度が低いユーザーには導入的なコンテンツで興味を喚起し、関心度が高いユーザーには比較・検討に役立つ情報を提供するなど、幅広い層に対応できるコンテンツ設計が求められます。

◎施策例

  • SEO対策による検索流入の獲得
  • 導入的なブログ記事やお役立ちコンテンツ
  • 導入事例・料金表などの検討支援コンテンツ
  • ホワイトペーパーなどの資料ダウンロードの設置
  • ユーザーの行動に応じたパーソナライズコンテンツ
  • 申し込みフォームの最適化
  • CV率向上のためのABテスト実施

広告|関心度:やや低め〜高

 自社をまだ知らないユーザーへの認知拡大に有効なチャネルです。検索連動広告や、リターゲティング広告を活用することで、すでに関心の高いユーザー層にものアプローチが可能です。

◎施策例

  • 検索連動広告(例:「サービス名+比較」など)→ 顕在層向け
  • ディスプレイ広告(バナー・動画など)→ 認知拡大
  • リターゲティング広告(行動履歴に基づく再訴求)→ 検討後押し
  • 広告からリード獲得型のLPへの誘導
  • 関連メディアサイトへの広告掲載

SNS|関心度:やや低め〜中

 フォローや投稿を通じて、日常の中で自然に接触ができるチャネルです。ブランドや商品への興味を少しずつ高める効果があり、「いいね」やコメントといったユーザー行動から関心度の変化やトレンドを把握するヒントを読み取ることもできます。

◎施策例

  • ストーリー/リール動画での短尺コンテンツ配信
  • ライブ配信によるリアルタイム交流
  • キャンペーンハッシュタグを活用した拡散
  • インフルエンサーを活用した商品訴求
  • 有料広告による特定ターゲット向けの投稿

メール|関心度:高

 既存顧客やメルマガ登録者など、すでに接点を持っているユーザー層に向けて、継続的に情報を届けられるチャネルです。見込み客の育成や、購入・申し込みを後押しする販売促進の方法として有効です。

◎施策例

  • ユーザー属性によるセグメント配信(誕生日メールなど)
  • 購入履歴に基づくセグメント配信(レコメンドメールなど)
  • 検討フェーズに合わせたコンテンツ配信
  • ステップメールによる見込み客の育成
  • トライアル実施中ユーザーへのリマインドメール
  • セミナー・イベント申込者への事前・事後フォロー配信
  • 休眠顧客への再アプローチメール

ウェビナー|関心度:高

 自ら参加を希望した関心度の高いユーザーと、直接コミュニケーションを取ることができるチャネルです。製品やサービスへの理解を深め、信頼性を高める貴重な機会として活用されます。

◎施策例

  • 製品デモ、活用事例の紹介ウェビナー
  • 個別相談会付きの少人数制ウェビナー
  • 有名講師を招いた対談型ウェビナー
  • 事前アンケートでのニーズ把握→内容反映
  • 視聴者限定の特典や資料提供
  • ウェビナー後アンケートの実施とスコアリング

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デジタルマーケティング成果を最大化する「チャネル連携」の方法

 Webサイト、広告、SNS、メール、ウェビナーなど、それぞれのチャネルでさまざまな施策を実施しているのに、思うような成果にはつながっていない…。

 もしそう感じているのなら、その原因は「チャネル同士の連携不足」にあるかもしれません。

 チャネルを「点」ではなく「線」として捉え、ユーザーの関心や行動に合わせて、次のチャネルへと自然に導くことのできる設計ができているかどうかが、デジタルマーケティングの成果を大きく左右します。

チャネル連携とはどういう状態か?

 単に、複数のチャネルを使っているだけでは、「チャネル連携ができている」とは言えません。

 ユーザーの関心や行動に合わせて、チャネル同士が役割分担をして、ユーザーを最終的なゴール(購入・契約など)へと向かって前進させる設計になっているかがポイントです。

チャネル連携ができている状態の例

【施策例1】1.広告 → 2.Webサイト → 3.メール 
 → 広告で認知を獲得
 → Webサイトでトライアル申し込みへ誘導
 → 申し込み後はメールでリード育成・検討促進

【施策例2】1.SNS → 2.ウェビナー → 3.アンケート → 4.メール 
 → SNSのライブ配信で興味を喚起
 → 配信中にウェビナーへの参加登録を促す
 → ウェビナー終了後にアンケートを実施
 → アンケート結果を集計
 → 結果を基にメールでリード育成・検討促進

【施策例3】メール → Webサイト → 行動分析 → メール 
 → メールで見込み客に製品・サービスを案内
 → Webサイトの比較ページや料金表に誘導
 → クリック履歴や閲覧時間などの行動をスコアリング
 → 高スコアユーザーに、メールで個別相談ウェビナーの案内を送る

チャネル連携を確認するためのチェックポイント

 チャネル同士の連携がうまくできているかどうかを確認するには、次のポイントをチェックしてみましょう。

チェック項目 確認内容
チャネル間の動線設計 各チャネルから、ユーザーが自然に次のチャネルに移動できる導線が設計されているか
データの連携・分析 Web、広告、メールのユーザー行動データが一元管理され、まとめて分析・活用できているか
コンテンツの一貫性 訴求内容やビジュアル表現がチャネル間で統一され、ユーザーに違和感を与えていないか
最適チャネルへの誘導 ユーザーの関心度や行動に合わせて、適切なチャネルやコンテンツに誘導する仕組みがあるか
担当者連携 各チャネルの担当者同士で、目的や進捗などを共有する連携体制が築けているか

 チャネル同士がしっかり連携できていれば、ユーザーの関心が続く限り、いづれかチャネルを通じて継続的に接点を持ち続けることができます。

 デジタル施策では、「どのチャネルに注力すべきか」ばかりが議論されがちですが、「チャネル同士をどう連携させるか」こそが、成果を左右する重要な視点です。

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メールがチャネル連携を支える5つの理由

 複数チャネルを円滑に連携させるには、各チャネルをつなぎ、ユーザーをゴールへと導くための「中心となる軸」の存在が欠かせません。

 その軸として、いま改めて「メール」が注目されています。

 ここでは、メールがチャネル連携を支える上で有効な理由を、5つの視点からご紹介します。

1. 情報過多の中でも「伝えたい内容」を届けやすい

 広告やSNSでは、日々膨大な情報が次々と流れ、ユーザーの興味も一瞬で他へ移ってしまう傾向があります。

 その点、メールはユーザー個人の受信フォルダに直接届くため、企業が伝えたい情報を確実に届けやすいチャネルだといえます。

 また、配信予約やステップメールを活用すれば、「伝えたいタイミング」を逃さずに情報を届けることができ、チャネル間のタイムラグを最小限に抑えられます。

 チャネル連携を円滑に進める上で、メールはタイミング調整の要となります。

2. 顧客との接点を維持しやすい自社管理型のチャネル

 Web、広告、SNS、ウェビナーなど、他チャネルを通じて獲得した接点をメールに引き継ぐことで、ユーザーとの関係を継続的に深めていくことができます。

 特にメールは、メールアドレスや名前といった情報を自社で保有・管理できる、数少ないチャネルのひとつです。SNSや広告のように外部プラットフォームの仕様に左右されることがないため、安定した接点として活用できます。

 チャネルごとに分断されがちなユーザーとの接点をメールに集約することで、ユーザーとの継続的なコミュニケーションが取りやすくなり、結果として長期的な関係構築にもつながります。

3. 少ない予算でも成果が出しやすく継続しやすい

 広告配信やSNS運用の継続には、まとまった費用や人的リソースが必要になります。一方メールは、一度配信環境やメールテンプレートを整えておけば、低コストかつ少人数でも継続的に運用ができるチャネルです。

 また、ユーザー属性や行動に応じてセグメント配信ができるため、流入元のチャネルごとに内容を最適化したメール配信も可能です。

 例えば、自社ブログ経由のユーザーには事例紹介、ウェビナー参加者には比較資料の案内といったように、各チャネルの役割に応じたメールの設計を行うことができます。

 このようにメールは、費用対効果の高さと柔軟なカスタマイズ性を兼ね備えており、チャネル連携の基盤として有効に機能します。

4. 効果測定と改善がしやすく連携のヒントが得やすい

 メールは、開封率・クリック率・コンバージョン率など指標を明確に把握できるため、効果測定や改善がしやすいチャネルです。

 さらに、Googleアナリティクスと連携することで、メール経由のユーザーがWebサイト上でどのような行動を取ったかを可視化でき、チャネル間のつながりも把握しやすくなります。

 こうしたユーザーの反応データを分析することで、顧客のインサイト(潜在的なニーズや関心)を読み取り、他チャネルのコンテンツ改善にも活用できます。

 つまり、メールから得られるデータや気づきは、他のチャネルの改善にもつながり、デジタル施策全体の精度を上げる手掛かりになります。

5. 他チャネルとユーザーを「つなぐ」導線になる

 ここまで読んでお気づきの方も多いと思いますが、メールはチャネル同士を「つなぐ」導線として柔軟に機能します。

例えば、

  • SNSキャンペーン応募者に、追加オファーをメールで送付する
  • ウェビナー申込者に、事前資料をメールで送付する
  • Web会員登録者に、初回クーポンをメールで送付する

 こうした施策は、一見あたりまえのように思えるかもしれませんが、メールの内容やタイミングを的確に設計することで、ユーザーを次のステップへと確実に誘導することができます。

 このようにメールは、チャネルごとに分断されがちなユーザーとの接点を、再びつなぎ直す重要な役割を果たしているのです。

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まとめ

 デジタルマーケティングは、単にデジタル施策を積み上げるものではなく、ユーザーとの関係をどう築き、どのようにゴールへ導くかを設計することが本質です。

そのために大切なのが、次の2つの視点です。

  1. 各チャネルをつなぎ、ユーザー体験を一連の流れとして設計すること
  2. チャネル間の “橋渡し役” として、メールの活用方法を見直すこと

 「今のデジタル施策、このままでいいのかな?」と感じた方は、まずメールがチャネル間をうまくつなぐ ”橋渡し役” になっているかをチェックしてみましょう。

 メールは改善に着手しやすく、施策全体に与える影響も大きいため、チャネル連携を強化するための第一歩として最適です。

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著者
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