世界では毎年102.6兆通のメールを送信されています。その数は、2022年には126.7兆通に到達すると予想されており、Eメールの利用者数は2020年代も増加し続けています。本記事では、コミュニケーション・ツールのひとつとして大きな役割を担うEメールを用いたメールマーケティングについて説明するとともに、なぜメールマーケティングが今もなお重要な施策であるかを説明します。
【目次】
メールマーケティングとは、皆さんが顧客(見込み顧客や既存顧客)と、メール配信を通じてコミュニケーションを行うことを指します。ここで言う『コミュニケーション』とは、新製品やキャンペーン、ディスカウントの案内だけでなく、商品購入のお礼メールやニュースリリースの配信まで広く含みます。
かんたん操作でメールマーケティングをすぐに始めたい場合、 |
メールは今も重要なコミュニケーションツールです。メールは古いツールだと誤解されがちですが、冒頭に記載した通り、メールユーザー数は増え続けています。米国のマーケティング企業が行った調査によると、10代を含め、99%の消費者が毎日メールをチェックしていることがわかっています。
大量のユーザーが存在するこのプラットフォームでのやりとりは、売上や利益に大きな影響をもたらす重要な役割を当然担っているのです。従ってメールマーケティングは今も必要なのです。
令和2年度に総務省が行った調査報告書によると、10代から60代のすべての世代において、平日のインターネット利用項目の中で最も利用時間が長かったのは、「メール」であることがわかりました。
【令和2年度】インターネットの利用項目別の平均利用時間(平日・全世代)
平均利用時間を見ると、「メールを読む・書く(40.8分)」が最も長く、「動画投稿・共有サービスを見る(38.7分)や、「ソーシャルメディアを見る・書く(37.9分)」を上回る結果となっています。
SNSや動画共有サービスの利用が広がっている現代においても、いまだにメールの利用者数は多く、日常的に利用されているツールだと言えます。また、若い世代の利用が中心のSNSなどに比べ、メールは世代に関わらず多くの人が利用しています。
つまり、企業が情報を発信する手段として、メールを活用することの重要性が高まっていると言えます。積極的にメールマーケティングを実施し、より多くの見込み客にアプローチを行いましょう。
出典:「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」(総務省)(https://www.soumu.go.jp/main_content/000765258.pdf)を加工して作成
以下はいずれも米国アメリカの市場調査ですが、最新のメールマーケティングについて以下のような結果が確認されています。
1.企業の約86%が、今後メールマーケティングの予算を増やす計画がある。 引用元:https://www.emailonacid.com/blog/article/eoa-news/2016-email-marketing-insights-study 2.メールマーケティングのROI(費用対効果)は、ソーシャルメディアや検索型広告など他のツールの4倍以上である。 引用元:https://www.emarketer.com/Article/Email-Continues-Deliver-Strong-ROI-Value-Marketers/1014461 3.メールに重点を置くマーケティング担当者は、そうでない担当者に比べて2倍近く収益に貢献している。 引用元:http://www.aberdeen.com/research/15837/15837-kb-b2b-b2c-email-marketing-am/content.aspx |
さらに、テクノロジーが発達したことで、メールマーケティングの役割は以前よりも重要になっています。広告同様にウェブ、ネットワーク上の行動履歴、購入履歴を用いてパーソナライズ化することが可能になったからです。実際に、上の3.の調査の「メールに重点を置くマーケティング担当者」が最も重視しているのは「訴求の一貫性を維持すること・顧客に関連する内容であること・内容をパーソナライズ化させること」で、次にそれを実現する「テクノロジーの使い方」が続きました。
メールマーケティングの現状を伝えるために、前項では少し複雑な内容を書きましたが、メールマーケティングを始めることはとても簡単です。「メールマーケティング=メールを使った顧客とのコミュニケーション」です。よって以下の3つをきちんと整理することから先ず始まります。
もっとも大事なのは、メール配信の目的をきちんと決めることです。オンライン・ショップの商品を購入させたい、継続購入を促したい、セミナーに来てほしいなどの目的を定めて、効果検証方法まで想定しておくことが理想です。
例えばオンライン・ショップの場合、誰に商品購入をさせたいのか -未購入者なのか継続顧客なのか-。こういった点をしっかり定めることが、メール件名やメールの文章やレイアウトの構成案にもつながります。
上の2つが定まったら、いよいよコンテンツを作りましょう。目的とターゲットから導き出した以下のようなコンテンツを、画像や動画、テキストによって作り上げます。目的別にどの方法が効果的かを見極めて送りましょう。以下に一例を記載します。
コンテンツ | ECサイトへのリンク |
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効果測定方法 | クリック率・コンバージョン率 |
コンテンツ | 印刷用クーポン画像を挿入する |
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効果測定方法 | 開封率・来店数 |
コンテンツ | その内容のみを記載する |
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効果測定方法 | 開封率・有効配信数 |
メールマーケティングで効果を出すコンテンツの作成方法は様々ありますが、ここでは最低限欠かせない要素を抜粋します。
件名は本文の要約・プレビューともいえる重要な要素です。たくさん届くメールの中から選んでもらうため、伝えたいこと・読者のメリットを簡潔にまとめて開封へ導きましょう。
信頼できる送信者からのメールかどうかも、開封へ導く大事なポイントです。企業・団体名を明記して購読者がすぐに皆さんを識別できるようにしましょう。
メールの内容はシンプルで読みやすくしましょう。レイアウトは目的を達成させるための手段です。画像を使うに越したことはないですが、余白やテキストとのバランスも大事です。また、スマートフォンで閲覧する可能性も踏まえ、長くなり過ぎないように気をつけましょう。B2Cの場合は特に心がけたい点です。
メール配信にとって欠かせない要素です。メールマガジンを送るときは「送信者の情報」「配信解除のための情報」の明記が特定電子メール法で定められています。
ドラフトが出来上がったら、おなじ部署の方々にメールをテスト送信して、実際にどのように見えるかを確認してもらいましょう。誤字脱字・リンク先が間違っていないかはもちろん、対象者に目的が伝わる内容かなども第三者の目でチェックしてもらいます。
メール送信したらそれで終わりではありません。重要なのは効果検証して質を向上させることです。どういうアプローチが顧客に響くかは、デザインし続け、ABテストをし続けることで改善されます。開封率で件名を、クリック率で本文のレイアイトを、コンバージョン率で目標への貢献度具合を確認しながら改善を続けましょう。
多くのウェブマーケティングの担当者は「施策がどのくらい売上に貢献するか」を重要視していると思います。広告やメルマガがどのくらい売上に貢献したか、売上アップに繋がる新しい施策がないかを日々調査している方も多いのではないでしょうか。ただ、売上ももちろん大事ですが、コストを下げることに気を配ることもとても重要です。では、メールマーケティングにおいてコストを下げるには具体的に何をすべきなのでしょうか。
メールマーケティングのコストを整理してみましょう。主に以下の3つに分けることができます。
1は、一斉配信に掛かるコストです。大量に短時間に送るにはメール配信システムが欠かせません。つまり配信システムの利用料が該当します。2は、自社のメールマガジンに登録してもらう為の販促費用、つまり登録フォームへの誘導に費やす広告費が該当します。3は、主にメール配信に関わる運用人件費とコンテンツ制作費用が該当します。
こうしたコストをなるべく削減すること、余計なコストを掛けないことがメルマガ効果最大化の重要なポイントになります。とはいえ、やみくもに費用を安く抑えてしまうと本来期待できる効果を損なってしまう可能性もあります。
米国の調査結果によると、メールマーケティングのROI(投資対効果)は、ソーシャルメディアや検索型広告など他のツールの4倍以上といわれています。実はこの数値の背景には、利用しているメール配信システムにある共有点があります。それはコンテンツ作成から分析まで、全ての運用をマーケティング担当者が行えるメール配信システムであるという点です。こうしたシステムを利用することで『運用コスト』を抑えているのです。
『運用コスト』は、コンテンツの『制作コスト』や『人件費』が該当します。『制作コスト』は、メール送信の通数や送信するアドレス数に関わらず固定化されてしまうため、配信規模が小さい企業にとっては大きなコストになってしまいます。運用フェーズで単純業務になりがちな『人件費』も同様です。
つまり、これらをうまくシステム化する機能があれば、『運用コスト』を大幅に減らすことが出来るのです。
ここからは『運用コスト』削減に必要な機能について具体的に説明していきます。まず一つ目は『制作コスト』を削減できるメールコンテンツ制作ツールです。
配信機能とHTMLメール制作ツールが一体型であることは、世界標準の配信ツールではもはや当たり前です。そしてHTMLメールはマウス操作のみで作れること、レスポンシブHTMLメール(スマートフォン閲覧を考慮したマルチデバイス対応のコンテンツ)が作れることも大事なポイントです。こうしたエディターによって、レスポンシブHTMLメールのデザインやコーディングに掛かる人件費、制作費をかなり抑えることが出来ます。
当社サービスWiLL Mailのユーザーから「ドラッグ&ロップのエディターによって制作コストを今までの4分の1まで抑えることが出来た」というお声をいただいたことがあります。この程度まで制作コストが抑えられると、利益にどのくらい影響が出るのでしょうか。『メール制作を外注する運用』と『メール制作を内製できる運用』での利益率の違いを『売上高』『配信コスト』『販促コスト』『利益』が同数値であると仮定して比較してみます。
ご覧のとおり、投資利益率はおよそ233%改善したことになります。数万円の外注費(デザイン・コーディング費用)やデザイナーの人件費を掛かけている場合、メルマガ配信でその分の利益を生み出す必要が出てきますが、コストを削減できれば売上が変わらなくても利益率をグンと高めることができるのです。
制作コストの他に、運用フェーズでの人件費を抑えるためにはどういった機能が必要なのでしょうか。 WiLL Mailの画面を用いながら主な機能を説明していきます。
メール配信後は、データの集計や加工作業よりも、結果を次に生かすための施策検討に時間をかけるべきです。それにはまず開封率・クリック率・コンバージョン率・エラー率がきちんと取得できる仕組みが必要です。 また、これらの大事な指標が常に最新の状態で数値化・グラフ化されていれば、データ集計作業の手間も省けます。
『単純業務による人件費』が発生しない分析機能を活用すること。これは大事なポイントです。
皆さんが時間と費用をかけて登録させて育成させたリストですし、何よりも大事な顧客情報ですので正しく管理する必要があります。つまり無効なアドレスや配信停止希望アドレスを安全かつ効率的に把握できる仕組みが欠かせません。
そして、メール配信時のセグメンテーション(『30代以上の男性』や『過去に〇回以上クリックしている』などの絞り込み)や、リストのインポート・更新作業がシンプルであることも重要です。何回かに分けてインポートしなければならなかったり、特定の社員しか更新の操作が覚えられないなど、利用ツールの制約によって単純な作業が煩雑になると、人件費がかさんでしまいますよね。
クラウドサービスの役割は『単純業務の削減』であることを忘れてはいけません。
いかがでしたでしょうか。メールマーケティングは広い意味を持つ言葉ですし、その可能性は近年さらに拡大しました。もし未だメールマーケティングを始めていなくても、始めるにはまったく遅くありません。社内の否定的な声によってメールマーケティングが始められないのであれば、この記事内の統計データもぜひご活用ください。メールマーケティングのいちばんのメリットは、他のウェブマーケティングよりもお金をかけずにスタート出来ることだと思います。そして自社だけでは出来ないことが出てきたら、メール配信システムの機能をフル活用しましょう。
世界の企業は、これらの機能を標準搭載したメール配信システムを活用することでメールマーケティングのコストを抑え、ROIを最大化させていると考えられます。メールマーケティングを始める際には、『配信コスト』だけでなく『運用コスト』も考慮したうえでシステム選定や目標設定を行いましょう。
当社が提供する『WiLL Mail』は、こうした現代のメールマーケティングにおいて必要最低限な機能に加え、日本独特の状況(携帯キャリアアドレス対策、HTMLメールを受信できないスマホ対策、なりすましメール対策、ISMS・プライバシーマーク取得によるセキュリティ対策など)も考慮した設計になっています。ご興味があればぜひお問い合わせください。
最後までお読みいただきありがとうございました。
簡単操作でメールマーケティングをすぐに始めたい場合、 |